この記事では、36協定の上限値とアラート条件、通知先、送信時刻の設定方法を説明します。
目次
上限値とアラート条件の設定
設定手順は以下の通りです。確定済みの勤怠がある場合は、上限値は変更できずアラート条件のみ変更可能です。
1)[管理画面] 労働時間制度をクリックします
2)設定したい労働時間制度の行の「編集」をクリックします
3)「残業アラート通知設定」で36協定一般条項と特別条項の上限とアラート条件を入力します
特別条項を設定する場合は「特別条項の設定を有効にする」にチェックを入れてください。
- 「注意」の黄、「警告」のピンク、「超過」の赤は、[管理画面] 残業一覧 ページの色に対応しています
- 「超過」は上限の値が自動で反映されます
- 「注意」「警告」の入力は任意です
- 設定した時間を超えると、残業上限ページにアラートが表示され、アラートメールが送信されます
4)「更新する」ボタンをクリックします
<設定例>
36協定一般条項の月の設定を行う場合
| アラート条件 | 説明 |
| 29:59 に注意アラート | 月の時間外労働が30:00に達すると残業上限ページに黄色着色され、アラートメールが送信されます。 |
| 40:30 に警告アラート | 月の時間外労働が40:31に達すると残業上限ページにピンク色着色され、アラートメールが送信されます。 |
| 45:00 に超過アラート | 月の時間外労働が45:01に達すると残業上限ページに赤色着色され、アラートメールが送信されます。 |
通知先と送信時刻の設定
送信時刻は全従業員の勤務開始時刻以降で設定いただくことを推奨します。PCログを労働時間算出に利用している場合、PCを開いた際に前回OFFにしたところまでのログが反映される仕様となっており、送信時刻が従業員の始業時刻以前になっていると、前日の勤務時間が反映されない状態でアラートメールが送信されるためです。
1)[管理画面] 企業 > 「通知」タブをクリックします
2)本人、承認者、管理者の内、アラートメールを送信したい対象者にチェックを入れます
※ アラートメールが通知される「承認者」とは、[管理画面] 役職・権限ページにおける「月末締め」の承認権限を持ち、且つ本人が所属する部署に所属する者です。本人の上位部署に所属している承認者にはアラートメールは通知されません。
3)アラートメールの送信時刻を「8:00」「9:00」「10:00」「11:00」「12:00」から選択します
データ処理の影響で実際の送信時刻は多少遅れることがあります。
4)「更新する」ボタンをクリックします
アラートメールの文面
送信される通知メールの内容は以下の通りです。
本人 |
承認者・管理者 |
|
| 一般条項(月) |
<件名> <本文> |
<件名> <本文> |
| 一般条項(年) |
<件名> <本文> |
<件名> <本文> |
| 特別条項(月) |
<件名> <本文> |
<件名> <本文> |
| 特別条項(年) |
<件名> <本文> |
<件名> <本文> |
| 特別条項(月平均) |
<件名> <本文> |
<件名> <本文> |
備考
- 2025/11/13からアラート条件を任意の値で設定できるようになりました(残業時間アラートメールの送信条件および送信時刻の設定機能をリリースしました)。
- 2025/11/13より前に作成した労働時間制度では、「注意」アラートは上限値の70%、「警告」アラートは上限値の90%で自動設定されています。